所有物件の自然災害に対する備えは充分でしょうか。近年の甚大な自然災害を目にし、ご自身の住まいやご家族の身の安全について、危機意識を高めている方は多いでしょう。 自然災害への備えを始めている人は増えており、株式会社マクロミルが行った2019年8月の調査によれば、ハザードマップで住まいの立地条件まで確認できている人も30％と、前年の20%代に比べれば上昇傾向にありました。 しかし、それでもまだ30%。

内見に来る方は、当然のことながら、期待感を抱きつつ、不安を解消しに来ています。 ネットに出ていた物件の真偽は如何に。そして、ネットになかった外観の印象や近隣の様子も見ておきたい。 しかし、内覧後、条件をほぼクリアした物件であるにも関わらず、「少し考えたい」と保留になってしまうのは何故でしょうか。 実際に見てもなお、見えないなにかがあった。決め手になる確固とした理由が見つからないなど、何かしらの不安

日本全国の賃貸物件数は、増え続け、人口は減り続けています。近年、相続税対策を理由とした、アパート経営のための貸家建築数は増加傾向が続いており、今後も落ちる気配がありません。 一方で、2020年現在の空き家数は、840万戸。既存住宅の除却や、住宅用途以外への有効活用がこのまま進まなければ、空き家数・空き家率は、約10年後の2033年には、それぞれ2,166万戸、30.4%へ、いずれも上昇する見込みで

暮らしのなかにある “誰か” にとっての不自由さを解消し、誰にとってもすごしやすい環境を用意するユニバーサルデザインの住まい。 近年、バリアフリー・ユニバーサルデザインが施されていることは、物件の入居率も左右する重要な要素になっています。 多くは、高齢化社会にそなえ、という枕詞でプロモーションされるユニバーサルデザインですが、快適なデザインを必要としているのは、高齢者だけではありません。 ケガをし